ZEBの基準一次エネルギー消費量の考え方

ZEBのエネルギー消費量の考え方についてまとめています。省エネ率や条件、建物の床面積などにより4段階の考え方が定められています。

ビルで必要なエネルギーを省エネや創エネにより自給自足で行うシステム

ZEB（ゼブ）とはNet Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の略。ビルで必要なエネルギーを省エネや創エネにより自給自足で行うシステムのことです。

省エネは、高効率な設備システムや自然エネルギーの積極的な活用により従来のエネルギー使用量を減らす取り組み。創エネはエネルギーを自給自足するシステムのことで、代表的なものは太陽光発電があります。太陽光発電は太陽光パネルと設備システムが必要であり、導入には初期投資が必要です。

ZEBは省エネ＋創エネにより建物のエネルギー自立度を極力高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物のことで、ZEBの普及に向けて4段階のZEBを定めています。

補助金申請の際にZEB化が条件となっている場合は、以下の4段階に当てはまっているかを検討する必要があります。簡単に解説しているので、比較検討の参考にしてください。

年間の一次エネルギー消費量がゼロまたはマイナスの建築物です。
省エネ＋創エネで建物すべてのエネルギーを賄うため、エネルギー消費が全くない理想的なZEBといえるでしょう。

ZEBを実際に申請する場合は、エネルギー使用量が余裕でマイナスになる計算であることが望ましいといえるでしょう。またZEB化前の建物エネルギーが基本となるので、従来のエネルギー使用量を確認することが必要です。

Nearly ZEBは建物のエネルギー使用量がゼロではありませんが、ZEBに限りなく近い建築物として、年間の一次エネルギー消費量をゼロに近付けた建築物です。こちらもエネルギー節約効果が高い優れたZEBになります。

ZEBはエネルギー使用量がゼロになることが求められ、実際の計算ではマイナスにすることが必要でしょう

Nearly ZEBはZEBには届かないけれど、大きな省エネを行う目的に適しています。

ZEB Readyは複層ガラスなど外皮の高断熱化や高効率な省エネルギー設備の導入が必要です。ZEBを見据えた先進建築物として、省エネ自体に費用をかけない取り組みとなっています。

ZEB Readyは創エネが条件になっておらず、省エネに重点が置かれているのも特徴です。また省エネ率も50％と達成しやすい設定なので、ZEBの補助金が初めてでも成功しやすいといえるでしょう。

ZEB Orientedは、延べ面積が10,000㎡以上の建築物を対象としたZEBになります。10,000㎡以上の建物は、年間の新築着工数が1%程度とかなり少なくなっていますが、エネルギー消費量については多く、新築建築物全体の省エネに大きな影響を与えています。

エネルギー基本計画で設定した2030年目標を達成するためには、延べ面積10,000㎡以上の建築物におけるZEB化の実現・普及が重要と考えられています。

ZEB Orientedは、ZEB Readyに加えてプラスアルファの更なる省エネ措置を備えた建築物です。現在WEB計算プログラムである「WEBPRO」において評価されていない技術の導入が必要となっており、新しい省エネの取り組みがされている建物になります。

参照元：経済産業省　資源エネルギー庁【PDF】「ZEBロードマップフォローアップ委員会とりまとめ」（https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/enterprise/support/pdf/1903_followup_summary.pdf）