ここでは、スポーツ施設におけるエネルギー消費の特徴と、スポーツ施設で行われている省エネ対策をご紹介します。
スポーツ施設には、公共施設であるスタジアムや体育館のほかに、スポーツジムやフィットネスクラブなどの民間施設があります。フィットネスクラブ4店舗のエネルギー費の平均比率として、次のような分析結果が公表されています（※1）。
全体のうちもっとも割合が高かったのは水で、電力、燃料と続いています。水の割合が高いのは、プールや浴室などの施設で消費されるからです。
※1参照元：【PDF】東京都地球温暖化防止活動推進センター「フィットネスクラブの省エネルギー対策」
（https://www.tokyo-co2down.jp/assets/company/seminar/type/text/fitness.pdf）
ドームやスタジアムは、大型の施設であり照明や空調などさまざまな設備が使われています。施設ごとに消費するエネルギーの内訳や使用料は異なりますが、大規模な空調や照明や音響装置などを備えているため、電力の消費割合が大きくなります。
千葉ロッテマリーンズの本拠地として使用されているZOZOマリンスタジアムでは、使用電力の100%を再生可能エネルギーに切り替えました。この取り組みによって年間約932トンの二酸化炭素排出量削減効果が期待できるとしています（※2）。
※2参照元：株式会社千葉ロッテマリーンズ
（https://www.marines.co.jp/news/detail/00007129.html）
読売ジャイアンツでは、2022年に政府からの節電要請を受けて、自家発電の稼働・夜間照明の一部消灯によって、通常よりも約49%電力消費量を削減しました（※3）。自家発電ではドーム内への送風や空調、照明にかかる電力が賄えるとしています。
※3参照元：株式会社読売巨人軍
（https://www.giants.jp/news/2691/）
北広島市に建設されたエスコンフィールドHOKKAIDOでは、エネルギー関連設備として熱利用量に合わせたガスコージェネレーションシステムを導入しました。このシステムは、都市ガスを冷温水発生機や熱交換器に流すことで冷房や給湯などの目的に使い分けられます（※4）。
さらに、電気とガスを融合した熱源システムを構成し、ICTでエネルギーの使用量を「見える化」して、省エネに役立つ機器を稼働させています。
※4参照元：【PDF】北海道電力株式会社「エスコン フィールドHOKKAIDOにおけるESP事業の概要」
（https://www.hepco.co.jp/info/2019/__icsFiles/afieldfile/2020/03/09/200309-1.pdf）
スポーツ施設の省エネ対策は、照明の消灯や再生可能エネルギーの導入が中心ですが、新設された施設では効率的にエネルギーを振り分けられる設備を導入するなど、省エネのためのさまざまな取り組みや設備の導入が行われています。省エネ対策は、できるところから順次行うことが基本です。スポーツ施設の規模や設備によってどのような工夫が行われているのか、各社の取り組み事例を参考にしてみてはいかがでしょうか。
次のリンクでは、省エネ対策に役立つトピックを紹介しています。効果的な省エネ対策を考えるために、ぜひチェックしてください。
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みずほ東芝リース：2024年4月19日時点「省エネ 補助金 リース」とGoogle検索した際に公式HPが表示された上位15社の内、補助金を活用したリース導入事例が最も多い
（※2：補助金採択実績:222件 ※2023年12月現在の法人向け省エネ・再エネ補助金採択件数）
エコ・プラン：2024年4月19日時点「省エネ 補助金 コンサルティング」とGoogle検索した際に公式HPが表示された上位30社の内、エネマネ事業者に該当し、サイト内に「採択件数」と「過去に採択された実績のある補助金の情報」が記載されている
※3：エネルギーの計測や見える化等の機能を備えた設備
※4：2024年3月時点
